ドーピング問題で米国が5.7億円支払い拒否…世界機構（WADA）とガチンコバトルに突入へ
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大国が動いた。
日本時間9日、米国反ドーピング機関（USADA）は、米国政府が世界反ドーピング機関（WADA）への2024年分の拠出金360万ドル（約5億7000万円）の支払いを保留したと発表した。
かねてWADAとUSADAは対立が続いている。21年、中国の競泳23選手がドーピング検査で陽性となりながら、東京五輪出場が許可された問題をめぐり、USADAがWADAを批判。一方、ロイター通信によると、WADAはUSADAが11年から14年にかけてドーピング違反選手に制裁を科さず、他の違反者情報を提供する「スパイ」として競技を続けさせたと指摘。世界的な規定に違反していると主張していた。
世界基準に牙をむく米国の狙いについて、五輪アナリストの春日良一氏はこう言う。
「そもそも、米国がつくった独自のドーピングシステムがWADAの規定に符合していないことが発端です。このタイミングで動いたのは、今年6月にIOC（国際オリンピック委員会）バッハ会長の体制が終わるため、それまでにUSADAとしての意思を表明、決着をつけたい狙いがあるのだと思います」
