鈴村裕輔野球文化学会会長・名城大准教授
１９７６年、東京都出身。法政大学博士（学術）。名城大学外国学部准教授。主な専門は政治史、比較思想。野球史研究家として日米の野球の研究にも従事しており、主著に「ＭＬＢが付けた日本人選手の値段」（講談社）がある。スポーツを取り巻く様々な出来事を社会、文化、政治などの多角的な視点から分析している。アメリカ野球学会会員。
世界同時株安の影響を受ける球団、受けない球団…長期化やさらなる下落が進めばどうなる？
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8月5日の東京株式市場に始まる世界同時株安の様相を受け、ニューヨーク市場のダウ平均株価も記録的な乱高下の続く相場となっている。
一時の株価の急騰や急落は市場の通常の動きの範囲内であり、長期的に見れば株価は上昇基調にある。ただ、短期的には株価の下落により資金調達が困難になったり企業の信用度が低下したりすることになる。
現在の大リーグで唯一株式を公開しているのは、ブレーブスである。ブレーブスは球団を所有し、球場や関連施設の開発や運営を行っているアトランタ・ブレーブス・ホールディングス（BATRK）をナスダックに上場させている。
BATRKも今回の世界同時株安を受けて株価が下落し、その後は上下を繰り返している。
年俸総額が大リーグ30球団の中で上位10球団以内に入っており、球団も2018年から23年までナショナル・リーグ東地区1位、本拠地トゥルーイスト・パークも過去2シーズン連続で300万人を超える来場者を記録するのがブレーブスである。
