著者のコラム一覧
春日良一五輪アナリスト

長野県出身。上智大学哲学科卒。1978年に日本体育協会に入る。89年に新生JOCに移り、IOC渉外担当に。90年長野五輪招致委員会に出向、招致活動に関わる。95年にJOCを退職。スポーツコンサルティング会社を設立し、代表に。98年から五輪批評「スポーツ思考」(メルマガ)を主筆。https://genkina-atelier.com/sp/

“五輪休戦思想”がゼレンスキーとプーチンを救う 国連決議にも両大統領は拒否の姿勢だが…

公開日: 更新日:

■岸田首相も見習うべき

 一方、ゼレンスキーも戦況が悪化している状況を認識し、どこかで停戦にこぎ着けるきっかけが必要な時だ。オリンピック休戦を尊重し、実行すると表明することで国際世論を味方にして、自らの威厳を傷つけることなく停戦にこぎ着けることができるではないか。

 ゼレンスキーが五輪休戦を支持すれば、それに反抗するプーチンという構図は、プーチンの国際スポーツ界における劣勢をますます深刻なものにする。それはプーチンの本意ではない。プーチンが五輪休戦に賛同すれば、ロシアの選手が国を代表することもIOCとの交渉のテーブルに上げられるだろう。

 オリンピック休戦の思想をかように展開すれば政治的に実現不可能に見えるウクライナでの戦争の停戦を実現できる可能性が出てくる。ウクライナ和平のために私が描くスポーツディプロマシーである。

 表には出ないが、マクロンも習近平もそれぞれ当事者にアプローチしているはずだ。習近平には22年北京冬季五輪の閉会まではプーチンに五輪休戦を守らせた実績がある。日本の首相も見習うべきだ。

 コロナ禍で東京五輪2020を実現した国の主として、ゼレンスキーとプーチンに五輪休戦を訴える権利がある。殺傷兵器をウクライナに送っていないG7唯一の国であり、憲法9条を有する唯一の被爆国でもあるのだから。

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