ツアーを長く支えた主催者との良好関係を小林会長ブチ壊し
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放映権の帰属をめぐって今、日本女子プロゴルフ協会（ＬＰＧＡ）と女子ツアーの大会主催者との関係が険悪になっている。
ＬＰＧＡは文科省管轄の統括競技団体であり、トーナメント開催を希望する企業を公認。その公認料として主催者から７００万円を受け取り、協会会員の女子プロや競技委員、事務方スタッフを試合に派遣するのが主な役目だ。
ＬＰＧＡにも主催大会はあるが、ワールドレディス選手権サロンパスカップ（共催・日本テレビ）、日本女子プロ選手権、ＬＰＧＡツアー選手権リコーカップ（共催・日本テレビ）の３試合だけだ。
女子ツアーは今、年間３８試合（賞金総額３７億２５００万円）のスケジュールが、３月第１週から１１月最終週までびっしり組まれている。
とはいえ協会発足の１９７４年には９試合しかなく、知名度もゴルフファンの関心も低かった。後援競技６試合を加えても賞金総額１億２２４５万５０００円と、ツアーの体をなしていなかった。
そこで、当時の協会首脳部は放映権料よりも試合を増やして、テレビ中継で女子大会を盛り上げて知名度を上げて欲しいと、大手広告代理店やテレビ局に協力を要請した。だから、テレビ局が主催する大会は歴史が長い。
