ダイエー、イトーヨーカ堂…日本の小売りを支えた都市型総合スーパーが衰退した理由
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ダイエー、イトーヨーカ堂など、かつて日本の小売りを支えた都市型総合スーパー（GMS）の衰退が著しい。
25年以上も売上高日本一の座を維持していたダイエーは2013年にイオンの子会社となり、一部店舗を除いて「ダイエー」の屋号が外された。サティ・ビブレを展開するマイカルも膨らむ有利子負債に追われ、イオン傘下に入って消滅。北海道・東北地域からの撤退を決定しているヨーカドーも、コンビニ事業に注力したいセブン＆アイHDが年内に売却する方針だ。
業績的には2000年以降の動きが目立つが、実は1990年代から都市型GMSの綻びが見えていた。ダイエーの場合、98年まで新規出店やM＆Aを継続していたものの、90年代にはすでに面積当たりの売上高が減少し続けていた。無理な出店が後の傷口を広げた形だ。
都市型GMSが衰退した理由はひとえに「服が売れなくなったため」だ。店舗の1階に食品スーパー、2階以上に衣料品・日用品売り場を構えるGMSのビジネスモデルが崩壊した。
経産省によると、アパレル関連の市場規模は91年の15.3兆円から、2000年には12兆円を下回り、19年は11兆円となった。直近の4年間ではコロナ禍の影響でさらに縮小し、8兆円台を推移している。
