「円高は株安のジンクス」…調べたら歴史的な根拠は希薄だった
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アベノミクスのリフレ政策によって為替が円高から円安に転じ、それにつれて低迷していた株価が大幅に上昇したこともあり、一般的には、「円安は株高」「円高は株安」と考えられている。だが、果たして本当なのか、為替と株価の関係を歴史的に検証してみたい。
事実上の変動相場制が始まった1972年から2023年までの52年間を振り返ると、年間（年初から年末まで）に「5％超の円安」となった年は17回（年）で、日経平均株価の平均騰落率は年率＋7.87％。一方、「5％超の円高」となった年は28回で、日経平均の平均騰落率は年率＋2.77％だった。
ちなみに、この52年間の平均騰落率は年率＋7.54％だ。つまり、為替と株価の関係について、「円安は株高」と言うのは少し大げさで「円安では株価上昇は平均より若干高め」にすぎず、また「円高は株安」ではなく、「円高では株価は大して上がらない」というのが本当のところだろう。
この52年間をもう少し詳しく見てみると面白いことが分かる。株価が大幅下落した年、すなわち①1990年の「バブル崩壊」（年間のドル・円の為替は5.60円の円高、日経平均の年間騰落率は－38.72％）②2008年の「リーマン・ショック」（同18.79円の円高、同－42.12％）③11年の「東日本大震災」（同5.19円の円高、同－17.34％）と、これらすべての年で為替が「5％超の円高」だった。そうしたこともあって、「円高が進行し株価が大暴落した」という強烈な印象が、投資家に「円高は株安」のイメージを植えつけたのではないだろうか。
