1974年、神奈川県生まれ。信金中央金庫、ニッセイアセットマネジメント、ニッセイ・シュローダーズ・アセットマネジメント（ロンドン）などを経て、2013年スカイキャピタルグループ設立。「Newsモーニングサテライト」（テレビ東京系）、「おはようマーケット」（ラジオNIKKEI）など多数出演。近著に「世界の富裕層がお金を増やしている方法」（ダイヤモンド社）。
EPS（1株当たり純利益）には要注意 同じ外国株でも欧州株と米国株では見るところが違う
天地人の「地」にあたるミクロは銘柄固有の要因になります。
それぞれの企業努力で新しい商品・サービスが開発されてヒットすると業績が上向き、株価が上昇。逆に社運を懸けて開発した新しい商品・サービスが大コケして業績が悪化すると、株価は下がるでしょう。
欧州を本拠とするグローバル株では、「純利益」とそこから得られる「キャッシュフロー」の平均成長率に目を向けます。市場全体の平均、あるいは同じセクターの平均と比べて、「純利益」とキャッシュフローの直近5年平均成長率が高くなっていれば、株価も成長すると考えられ、投資先の候補として挙がってくるでしょう。EPS（1株当たり純利益）を重視すると、企業による自社株買いが多用され、長期目線での成長株投資がおざなりになる、といった懸念もあり、長期目線で経営する企業の多い欧州企業では「純利益」に着目するケースが多くなります。
米国株を主戦場とする投資家の多くは、まず各銘柄のPER（株価収益率）を見る傾向が強いようです。S＆P500株価指数のPERは、現在のところ平均22倍程度。伸び盛りのハイテク企業や、テンバガー（10倍株）を目指すような企業のPERはもっと高かったり、赤字決算のため“数値ナシ”となったりする銘柄も多いのですが、いずれにしてもPERは目安になります。
