K-POP「SKY GIRLS'」“奴隷契約”問題の落とし穴を識者が指摘「契約内容にも疑問を持つことが大事」
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日本発のK-POPグループ「SKY GIRLS'」はアーティストのバックダンサーなどキャリアのある4人が集まったガールズグループで、4年間の養成期間を経て韓国でデビューしたが、脱退を申し出て活動を拒否したところ「マネジメント契約は解除されていない」として損害賠償を求められた。これに東京地裁はマネジメント契約は労働契約ではないものの、労働者とみなし、労働基準法で認められている契約関係からの離脱を保障すべき、として契約は解除されていると認定した。
契約は10年専属といういわゆる奴隷契約で、活動中は十分なレッスンが受けられないまま、ダイエットを強要、韓国語でパワハラを受けるなど過度な拘束を受けていたという。同志社女子大学教授（メディア学）の影山貴彦氏がこう言う。
「劣悪な労働環境に気づかないほど追い込まれていたこと、訴訟を起こされて受けて立たざるを得なかった状況を含め、彼女たちの心労たるや計り知れないものがあります。今回の判決でタレント側が声を上げるきっかけになったことと同時に、10年契約含め、契約内容にも疑問を持つことが大事だということ、シビアな環境があることをしっかり頭に入れて、多面的、多角的に判断してエンタメの世界に入って欲しいと思います」
